救援野菜で会員再会!―福島・浜通り

福島・浜通り農民連は、相馬市と南相馬市の3か所で関東からの救援野菜を配布しました。事前に138人もの会員にハガキで呼びかけたこともあり、配布場所のひとつ、相馬市の新沼公会堂には、ハガキを持った近在の会員が、軽トラや自転車で続々と駆けつけてきました。事務局長の中井信也さんや横山真由美さん、米本操さんが58人分の野菜(きゅうり、なす、かぼちゃ、じゃがいも、にんじん、サツマイモ、たまねぎ、だいこんなど)を仕分けし、一人ひとりに新聞「農民」とともに手渡しました。

震災後、会員どうしが話をするのは初めてとあって、「元気でしたか」「しばらくぶりです」「いま、どうしてる~」「よかったねぇ」など、お互いの元気な様子を確かめて、顔をほころばせていました。

野菜を受け取る太田さん(右)

近くに住む阿部賢仁さんは、「野菜はありがてぇ。農家なのに原発災害で作った野菜が食べられない。これから作っても食べられるのか、売り物になるのか心配だ。じゃがいものタネを植えないで食べているなんて、まったくなさけない話だよ」と話していました。

太田京子さんは、野菜の入ったダンボールを大事そうにかかえ、「もう、さつまいもやかぼちゃが出てるのね。本当に助かります。関東の仲間に感謝の気持ちを伝えて下さい」と、声を弾ませていました。

中井さんは「震災から3か月、ようやく会員どうしが顔を合わせることができるようになった。これが何よりの元気の源です。今後もこうした取り組みを続けたい」と話していました。その後、「米の在庫がピンチ、支援してほしい」との連絡も入っています。

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農民連地震対策本部は、関東地方の農民連・産直組織の協力を得て、毎週土曜日に被災地に救援物資を届けています。6月11日には、千葉県の房総食料センター、多古町旬の味産直センター、茨城県の阿見産直センターなどから約2㌧の野菜の提供を受け、福島浜通り農民連、宮城県農民連、岩手県の陸前高田・大船渡の各救援センターに届けました。

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仮設住宅の新築祝う「餅つき大会」―宮城県東松島市

6月12日、宮城県東松島市矢本地区の仮設住宅で「仮設住宅・新築祝い餅つき」が行われました。宮城県農民連が企画したもので、東北農団連、宮城県農民連、山形県農民連、長野県災害支援信濃町連絡会、みどり共同保育園(横浜市)、日販連などから70人が参加。餅や雑煮汁の炊き出しとともに、関東から届けられた「救援野菜」も配布しました。

同地区の仮設住宅には、すでに290世帯が入居しています。周辺住民にも参加を呼びかけたところ、集会室前には1,000人近い住民が集まり、長蛇の列をつくりました。庄内産直センターとみどり共同保育園は、きなこ餅200食、小豆餅200食、紅白の餅500食、庄内雑煮汁500食などを提供。信濃町連絡会は、冷凍よもぎ、新鮮な笹の葉、あんこなどの材料を満載にして、深夜0時に出発して駆けつけ、疲れも見せず、笹よもぎ餅700食や大根おろし餅などの炊き出しを行いました。仮設住宅の住民や地元の農民連会員も参加し、餅を作りながら、復興の状況や日々の暮らしについて、話が盛り上がりました。

餅つき大会には子供たちが集まり、重たい杵を「よいしょ」「よいしょ」と振り下ろしていました。

仮設住宅に入居している漁師は、「本当にありがたい。元気が出てくる。県内の6割を占める東松島町の海苔業がほとんどダメになり、復興は国の支援なしにはできない。1次産業を国の力で何とか守ってほしい」と訴えていました。

全国からの救援野菜の配布を受ける被災者たち

宮城農民連の鈴木道夫会長は、「仮設住宅に入れるのはよいが、食事の配給もなくなり、光熱費は自己負担になる。働く場所はほとんどないから収入がない。今後も生活が安定するまで野菜や米を提供して、被災者と心ひとつに息の長い援助を続けたい」と語っています。

また、信濃町連絡会は、乗りつけた軽トラックを宮城県農民連の生産者に贈呈しました。

(日販連通信№20より)

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宮崎県連、トラックで宮城へ

牛肉炭火焼きの豪華炊き出し

6月5日、宮崎県農民連のトラックが鳴子温泉郷の避難所「農民の家」に到着しました。宮崎牛と、大根、にんじん、玉ねぎ、キャベツ、きゅうり、ピーマン、トマトなどの野菜を満載。1,700キロの道のりを、都北農民組合書記長の有田辰二さん、中央農民組合書記長の渡辺道大さん、県連書記長の来住誠太郎さんの3人が交代で運転し、2日がかりで駆けつけたものです。

 「農民の家」は、62年の歴史を持つ日本で唯一の“温泉農協”で、宮城県農民連の鈴木弥弘事務局長が理事を務めています。震災以降、東松島市と石巻市の約130所帯の方々が避難生活を続けており、宮城県農民連が継続的に物資を供給してきました。今回は、宮崎県連と宮城県連の共同による炊き出しで、宮崎牛の炭火焼き約300串を被災者に提供しました。

 避難所の皆さんは遠く宮崎からの支援に感激。「食事は部屋に持ち帰らず、みんなで輪になって食べよう」と呼びかけ、焼きたての牛肉を口にして「こんなにおいしいお肉は初めて。元気が出ます」と笑顔を交わし合いました。「農民の家」も会場確保やおにぎり、きのこ汁の提供など全面的に協力してくれ、豪華な炊き出しになりました。また、持ち込んだ野菜も、自炊宿のため大変喜ばれました。被災者の世話役、大友昭子さんは、「おいしい牛肉で元気モリモリになった。下なんか向かず、復興に向けてみんなで頑張ります」と語りました。

 来住さんは、「宮崎は昨年来の口蹄疫、鳥インフルエンザ、新燃岳噴火と度重なる災厄に、全国から大きな支援を受けました。被災の辛さも、支援のありがたさもわかります。なんとしても現地に足を運んで、恩返ししたかった」と語り、被災者の方から「宮崎も大変だったんだね」と励まされるなど、交流を深めました。

 

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状況の変化に対応し、被災者の要望沿った支援を

大震災から2か月半がたち、被災地では仮設住宅の入居が始まり、一部の避難所が閉鎖されるなど、被災者の状況にも大きな変化が見られます。

 宮城県  避難していた農民連の会員は、半数が自宅に戻りましたが、半数は仮設住宅に入居することになりました。東松島市・立沼地区の住民はばらばらになり、自治機能をどう維持するかが課題ですが、震災後3か月の節目と仮設住宅への入居を生活再建の出発点にしようと、6月12日(日)に餅つき大会を計画しています。お米・生鮮食品・日用品の支援をお願いします。

 岩手県  県食健連は、毎週火曜日に避難所への弁当の仕出し・炊き出しを実施。週末は民主団体が仮設住宅・在宅避難者への訪問活動を計画しています。野菜や日用品の支援が引き続き求められています。

 福島県  災害対策連絡会の救援物資集荷センターは、5月27日で閉鎖しました。多大なご支援ありがとうございました。今後は原発事故の賠償請求行動に全力を尽くします。

避難所で被災者と話す浜通り農民連の中井事務局長(左)

 浜通り農民連は、事務所を相馬市に移し、再出発しました。震災直後から連絡が取れなかった会員を1軒1軒訪問して消息を確認。新聞「農民」は、震災前の9割にあたる230部を届けるまでに回復しました。しかし、原発事故の影響で、農産物は作付けや摂取を制限されている地域もあり、生鮮野菜の支援は大変喜ばれています。「全国から救援物資が届いたときは、みんなに声を掛けて寄ってもらいます。仲間と再会し、農民連のありがたみを実感できるいい機会になっています」と事務局長の中井さんの元気な報告が届いています。

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 全国からの引き続く支援で被災者を励ましましょう。

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東電はただちに仮払いしろ

個人の請求を後まわしにするな

東京電力は、原発事故に伴う農漁業者向けの賠償の仮払いを31日に始めました。今回の仮払いは、JA茨城・JA栃木からの3月分の請求と、茨城県の漁業団体の請求の一部です。

 農民連本部はこの報道を受けて、さっそく東京電力に問い合わせ、農民連会員への仮払いについてただしました。東電からは、①農民連など、JA以外の団体・個人からの請求書の書式と添付すべき資料は今日(31日)確定する、②茨城・福島農民連から受け取っている請求は、決定する請求書の書式に照らして審査する、③記載事項に不備があれば個別にお知らせする、との返答でした。担当職員の増員を含めて、早急な対応を求めました。

損害賠償を請求する茨城農民連の人たち(東電茨城支店前)

 農協(協議会)を通じての請求は、農産物価格・収量が全県一律であること、和解が決まるまで完全に委任してしまうので、最終的にいくら支払われるかよくわからないうちに和解になるおそれがあるなどの問題があります。これに対し農民連は、個別の事情を最大限尊重し、実際の損害額の完全に賠償するよう求めて賠償請求運動を展開しています。

 茨城農民連は30日、東電茨城支店に9000万円超の賠償を請求しました。賠償請求はいま重大な局面を迎えています。各地で大いに運動を広げましょう。

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仙台市で「なんでも相談会」

農民連も営農相談や炊き出しに奮闘

宮城災対連・東日本大震災共同支援センターは5月21日、2回目となる「なんでも相談会」を仙台市若林区の六郷中学校で行い、避難所や近隣から住民ら950人が訪れました。若林区は、海岸周辺まで田んぼが広がる農村地帯。地震と津波で大打撃を受け、くらしと営農の被害は深刻です。宮城農民連も農業相談と豚汁の炊き出しに取り組み、被災者を大いに激励しました。

被災農家の相談にのる宮城農民連の鈴木事務局長(左端)

 農業相談は、宮城農民連の鈴木弥弘事務局長が担当。近所の男性は「田んぼが海水につかり、今後どうなるのか不安。補償はもらえるのか」と相談に訪れました。また、専業農家の女性からは「冠水したハウスで、除塩して野菜の種をまいたら芽が出てきた。出荷しても大丈夫か」との問い合わせも寄せられ、鈴木事務局長は、営農を続けられるように親身にアドバイスしていました。

 炊き出しには、山形県農民連・庄内産直センターと、横浜市の戸塚みどり保育園から6人の保育士さんが応援にかけつけました。民主商工会に経営相談に来たという近所の自営業・佐藤はつよさん(75)は、「庄内と聞いてなつかしさを覚えます。温かい豚汁は助かります」と笑顔で話しました。支援活動に初めて参加した小路(こじ)口(ぐち)桃子さん(24)は、「被災者の方は、精神的な不安を抱えていても『おいしかったです』と明るく声をかけてくれて、私も元気をもらいました」と感想を寄せました。

 まとめの集会で、支援センター代表の鈴木新さんが「農民連のみなさんの炊き出しは、被災者の力になり、元気を与えています」とあいさつしました。

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本部役員らが長野県・栄村を訪問・激励

田んぼと住宅を復興の中心に

東日本大震災の翌日、3月12日に震度6強の大地震に直撃された長野県栄村。村民2,300人のうち、一時は1,700人余りが避難生活を余儀なくされました。当時、深い雪におおわれていた村も、震災から2ヶ月余りが過ぎ、雪解けとともに田畑の亀裂や水路の崩壊などあらたな被害が明らかになっています。5月21日、農民連本部の横山昭三さん、赤間守さん、渡辺満広さん、長野県連の宮沢国夫さんが、地元の農民連会員・広瀬進さんの案内で現地を訪問・激励しました。

大きく地割れした田んぼ(栄村・小滝地区)

 一行は、まず島田茂樹村長を訪ね、見舞金を手渡し、懇談しました。農民連から「集落を大切にする村づくりを堅持し、田んぼと住宅を復興の中心にすえてほしい」と要望すると、島田村長は、小規模災害の復旧も個人負担にせず激甚災害並みの補助を行うことや、査定前の復旧も東日本大震災と同様に行うことなどを約束しました。

 視察した横倉地区には7㌶の水田がありますが、水路が崩壊。田植えを行うためには、崩壊した60㍍余りの手掘りトンネルを修復することが必要でした。しかし、村の工事を待っていては間に合いません。広瀬さんら農民連会員は「なんとかできねえか」と話し合った末、自力で修復することに決しました。人ひとりがやっと入れるトンネルにお互いの体をロープで結んで潜り、2日半がかりで開通させます。この結果、2㌶の水田が作付け可能になりました。

 会員らは「無茶なことをしたもんだが、若い者はトンネル内に絶対に入れなかった。この水は米づくりだけでなく、生活にも必要だし、除雪にも欠かせない命の水なんだ」と誇らしげです。農作業は例年より1週間以上も遅れていますが「なんとしても米作りを続けたい。これが元気の源だし、集落を守る道だから」と、田植えの準備を急いでいます。

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牧草の「放射能汚染」に賠償を

福島・茨城・群馬の酪農家らが農水省と交渉

福島第一原発の事故の影響で、牧草から高濃度の放射性物質が検出されて収穫できないという事態が相次ぎ、酪農家は代替飼料の確保に苦慮しています。被害は福島県だけでなく、岩手県、茨城県、栃木県、群馬県、千葉県など、東北・関東地方の各県にも広がっています。

 農民連と畜産農民全国協議会(畜全協)は5月20日、除染対策や代替飼料の確保、賠償の早期実施などをめぐって農水省と交渉しました。この交渉には、福島県酪農業協同組合連合会の阿部正一副組合長、農民連前会長の佐々木健三さんはじめ、福島、茨城、群馬の酪農家ら15人が参加しました。

 牧草被害の賠償については、「実害なので当然賠償の対象になると考えている。2次指針に盛り込むよう要請している」との回答。代替飼料の確保対策については、「融通できる粗飼料の量を調査するよう各県に依頼している」「運賃補助は2次補正予算に盛り込む」「基準値を超えた牧草を給餌して影響を調べる試験を実施している」「除染対策では、研究計画の策定・予算申請中」などの回答がありました。

 一方、酪農家からは「20~30km圏内の酪農家にはモニタリングすら実施されておらず、牛乳の出荷のめどがまったく立たない」「死亡した牛は自分で埋めろというが、どうやってやるんだ」「汚染された牧草は、わが家だけでもロール(500kg)で1,000本分もある。どう処分すればよいのか」など、切実な実情が訴えられました。

 震災・津波対策については、1次補正予算で不十分ながらも一定の対策が出されましたが、原発による被害については、政府は「東電に一義的責任がある」として対策がなく、そのしわ寄せが生産者に押しつけられています。「安全神話」に支配された政治の無策がこれほどひどいものかと、改めて思い知らされた交渉でした。

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岩手県連女性部、山田町へ

5回目の炊き出しと青空市に10人が参加

岩手県農民連女性部は5月14日、5回目の炊き出しと「青空0円市」を山田町の「青少年の家」で行いました。この避難所には、漁業を生業としている田ノ浜地域から54世帯113人が避難しています。朝夕は、炊き出しボランティアの協力を得て温かいご飯が用意されますが、昼はパンと飲み物のみ。日本共産党の佐藤照彦町議から、「できればこの避難所で炊き出しをお願いしたい」との要請を受け、岩手県内各地から10人が、車5台に物資を満載して駆けつけました。

青空市で楽しそうに品定めをする人たち

青空市には、青森県から送られた電化製品、愛知県の助産院が送ってくれた瀬戸物など、全国から届いた様々な物資が並べられ、午前11時30分の開店と同時に「わー、これ欲しかった」「こんな支援はここにきて初めてなの。嬉しいな」「きれいな食器がたくさんで迷ってしまう」と大にぎわい。思い思いに欲しいものを手にとって、笑顔がこぼれます。

すぐ側からは炊き出しのいい匂いが漂ってきます。この日のメニューは、朝3時から炊いたご飯と豚汁、山菜やこんにゃくなどが入った炒め煮、農民連の仲間から送られた燻製たまご、デザートには柑橘やシフォンケーキなど品数も豊富。使い捨ての食器では味気ないと、漆塗りの器を準備し配膳していきました。

食事を終えて青空市にやってきた小学生の女の子は、はにかみながら洋服を見ていましたが、強風が吹きぬけたとたん「ばあちゃん、ばあちゃん」と泣き叫びおばあさんにしがみつきました。まわりの大人が「風だ。大丈夫だ」と声をかけても泣き止みません。多くの子どもたちがいまも恐怖のなかで暮らしています。心の傷を急いで癒してほしいと願います。

私は初めて被災地に入り、悲しみ色の町と青くきれいな海のようすに、何度も涙をこらえながら、手を合わせました。被災者が主人公になる復興対策を行うとともに、長期間の支援を実施していくことが必要であることを実感しました。

(農民連本部・藤原麻子)

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沖縄の米屋さんも被災地へ!

熱い思いを語る仲間さん

遠く南の沖縄で、「一日でも長く被災地を支援しよう」と、工夫しながら義援金を呼びかけている米屋さんがいます。農民連ふるさとネットワークを通じて、福島産をはじめ東北の米などを扱っている㈱仲間米屋です。社長の仲間朝宏さん(30)は、「沖縄の心は“ゆいまーる”、助け合いです。お世話になっている同業の米屋さんや信用金庫、食堂などに募金箱を置いてもらい、義援金をいただいた方には、米1合入りの『深謝』袋をあげています。『深謝』には、感謝より深い気持ちを込めました」と言います。すでに44万円以上の募金を農民連に寄せました。

14日からは、お父さん(会長)といっしょに被災地をめぐる予定です。「被災者の思いを胸に、さらに支援を続けていきたい」と熱く語っています。

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